【法人向け】自己啓発の意欲が低い理由と支援策
もくじ
自己啓発への意欲が高い社会人は少ない
パーソル総合研究所の「グローバル就業実態・成長意識調査(2022年)」によれば、勤務先以外での自己成長を目的とした学習や自己啓発を「とくに何もおこなっていない」割合はグローバル平均で18.0%ですが、日本では52.6%に達しています。これは、日本のビジネスパーソンの自己研鑽意欲の低さを示しています。
また、楽天ブックスの読書時間調査によると、ビジネスパーソンの1日の読書時間は「15分未満」が39.4%で最も多く、「15分~30分未満」が26.7%、「30分~1時間未満」が22.3%、「1時間以上」が11.6%となっています。
自己啓発にかける時間が少ない理由
1.労働時間の長さ
多くの社会人は長時間働いており、仕事が終わった後に自己啓発に時間を割く余裕がありません。忙しさからくる疲労感もあり、自己啓発が優先事項になりにくいです。
2.短期的な成果への偏重
多くの社会人は、業績向上や即時の結果が職場での評価基準となるため、短期的な目標や成果に集中する傾向があります。その結果、長期的な投資である自己啓発への優先順位が低い傾向があります。
3.メリットの不明瞭さ
多くの社会人は、時間が限られているため、自己啓発に明確なメリットやリターンがないと、時間やエネルギーを投資する価値を見出すことができません。
4.職場文化の影響
自己啓発を推奨する職場文化が根付いていない場合、社員は自己啓発に取り組むことに対して積極的になれません。
自己啓発を推進する支援策
①時間の確保
企業は社員が自己啓発に専念できる時間を確保するために、業務時間内に学習時間を設定することが有効です。これにより、社員は仕事と自己啓発の両立がしやすくなり、意欲が促進されます。
【具体例】
- 月に一度の研修日の設定
- 定期的な勉強会の推奨
②サポート体制の整備
社内に自己啓発を支援するための制度を設けることが有効です。これにより、取り組みのハードルを下げ、自己啓発のきっかけを提供できます。
【具体例】
- 外部セミナーの紹介
- 書籍の提供や書籍購入費の負担
③メリットの提示
自己啓発がもたらす具体的なメリットを社内で広報することが効果的です。
【具体例】
- 〇〇検定の合格で給料アップ
通信教材で人材育成
日本人の自己啓発意欲が低いと指摘される中、企業としては従業員に自己啓発のきっかけを提供することが重要です。きっかけを提供することで、自己啓発に取り組む社員が増え、職場の学ぶ意欲を高めることができます。
当社は社員の成長をサポートするための通信教材提供しています。
管理職向け、新卒社員向け、メンタルヘルスについてなど、様々なカテゴリーのコンテンツを毎月郵送でお届けし、社員一人ひとりが自己啓発に取り組めるよう支援しています。
コンテンツの詳細や資料請求はこちらからご確認いただけます。
この記事を書いた人
株式会社Tell Tool 編集部
Tell Toolは「Webテスト」と「通信教材」を用いて人材育成を支援する会社です。チェック&学習を組み合わせることで効果的な学習をご支援いたします。
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